緊急時にHotBiz7を活用しよう
先の震災では被災時の連絡手段切断や、その後発生した電力不足などによる計画停電など、企業活動にも大きな影響を与えています。
今後予想される計画停電再開時の影響や、被災時の連絡手段確保など、クラウド環境のHotBiz7を利用することによってできるリスクの回避手段を
挙げてみましょう。
災害発生時の緊急連絡手段に
災害時、電話回線や携帯電話が不通になった際でも、インターネットでの通信は混乱も少なく、むしろ数少ない連絡手段の一つとして多く利用されました。
インターネットを活用した緊急連絡手段の整備
普段使用しているHotBiz7を日頃から連絡手段の一つとしておくことで、いざという時の連絡・安否確認手段を確保できます。
計画停電時の業務管理に
電力供給不足が深刻な現在、出勤や勤務環境の整備が難しくなることが予想されます。計画停電を想定した在宅勤務発生時における業務基盤整備を進めておくことも重要です。
計画停電の実施の際でも、携帯電話やスマートフォンなどインターネット端末から利用できるHotBiz7を活用し、業務の進捗などを滞りなく進められる手段を用意しておくことで、在宅勤務やフレックス出勤などの引き継ぎをスムーズに行えます。
管理、保守は専門家が24時間365日監視し、停電時は無停電電源装置(UPS)と自家発電機による電力供給を行っております。
そのため、いざという時に使用できないということがなく、高品質のKDDI通信網を採用しているため安定した通信状況を保ち続ける事ができます。
関連情報：安定したご利用のために
